［付録］　ニュースと感想 （23）

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　「経済学におけるモデル」について。
　本日以降、経済学における根本的な原理を述べる。そこでは、新たなモデルを使って理論を説明する。
　ただ、新たなモデルで説明する前に、根本的に考えてみよう。「モデルを使って説明するというのは、どういうことなのか？」と。

　「経済学の目的は、究極のモデルを作ることだ」と思っている人が多い。「あるモデルを提出する。それは完璧なモデルであり、あらゆる経済現象はそのモデルから導き出される」というふうに。── しかし、そうではないのだ。
　物理学ならば、「正しいモデルを作ること」が、そっくりそのまま、学問の目的となる。たとえば、ニュートン力学の原理。電磁気学の原理。相対論の原理。これらは、単純なモデルが数式で示される。そして、現実の事象が、このモデルに従う。予測も可能となり、その理論の正しさが実証される。
　経済学では、そうではない。「正しいモデルを作ること」は、学問の目的ではない。たとえば、「究極のモデル」ができたとしよう。このモデルが現実のさまざまな例に適合することが何度も実証されたとしよう。しかし、だとしても、そのモデルは「真実」ではないし、「学問の目的」でもないのである。そしてまた、そのモデルによって、将来を予測することも不可能である。
　なぜか？　それは、「内生的／外生的」という考えからわかる。（ →　６月12日 ）
　物理学ならば、上記のような現象は、すべて内生的である。物理学の世界は閉じているから、その閉じた世界の中で話は完結する。経済学では、そうではない。ミクロ的な現象ならば、すべてが内生的と考えてもいいが、マクロ的な現象は、外生的な出来事の影響を大きく受ける。マクロ経済学の世界は、閉じてはいないし、その世界だけで話は完結するわけではないのだ。── ここが根本的に重要なことだ。
　そして、だとすれば、すべての要素を内生的なものだと仮定したモデルを作成しても、その仮定自体が間違っているのだから、意味がないことになる。つまり、「究極のモデル」というものは、たとえ作っても意味がない。（だから、「究極のモデルなどは存在しない」と言ってよい。）

　具体的に示そう。マクロ経済学で問題となるのは、景気の変動である。景気の変動というものは、経済システム自体のうちに必然的な発生の原因があるわけではない。たとえば、「カルドアの景気循環モデル」というものがあるが、こういうモデルは景気循環を説明するが、そのモデルに従って現実が規則的に景気循環を起こすわけではないことから、このモデルが完璧に正しいということはないのだ、とわかる。
　景気変動は、なぜ起こるか？　これについては、第２章で示したとおりだ。そこで出した図を再掲すれば、次のようになる。


　経済というものは、長期的には波線のように成長するが、実際の経済は、実線のように大きく変化する。ここでは、規則的な波動が描かれているが、実際には、もちろん不規則的に変化する。では、なぜか？　
　波線は、供給力だ。これは、短期的には変化せず、長期的に少しずつ変化する。設備投資をしたり、生産性を向上させたり。……こういうことは、急激には起こらず、時間的に少しずつ成長していくものだ。
　実線は、需要だ。これは、短期的に大きく変化する。日本中の人々がいっせいに消費意欲を上げることもあるし、日本中の人々がいっせいに消費意欲を下げることもある。
　なお、これに対して、反論もありそうだ。「そんなことはあるまい。確率的に言って、大数の法則が成立するはずだ。多くの行動は、多くの人数では、相殺される。そろっていっせいに動くことなどはない」という反論だ。しかし、これは誤りだ。そういうふうに「個々の差がたがいに相殺される。」ということが成立するのは、「確率的な行動」つまり「バラバラな行動」のみである。……たとえば、水だ。蒸発した水は、確率的にバラバラに拡散する。しかし、川の水は、いっせいに同じ流れを取るし、バラバラにはならない。それと同様だ。
　集団行動というものは、一挙に動くことがある。その実例は、最近もあった。Ｗ杯の騒ぎだ。非常に多くの人々がいっせいに大騒ぎをした。競技場では数万の人々が同じような衣服を着て、同じような応援をした。渋谷などの街頭では、多くの人々が大騒ぎを起こした。あちこちの家庭や会社でも、テレビにかじりついて騒いだ人がたくさんいた。……これが集団行動というものだ。
　そして、そういうことは、経済においても、成立する。人々がいっせいに消費意欲を上げた状態が、「好況」である。人々がいっせいに消費意欲を下げた状態が、「不況」である。ここでは、生産能力は、変化しておらず、消費行動だけが変化する。「日本の供給能力が急減したから不況になった」のではなくて、「人々がいっせいに消費意欲を下げたから、物が売れなくなって、生産力が余剰になった」のである。
（ ※　こんなことは、論理的に、すぐにわかる。仮に、日本の生産力が低下したとしよう。ならば、たしかに国際競争力を失う。では、その結果は？　日本は貿易赤字を出すだろうし、国内では生産力不足でインフレになる。実際には、そうではなかった。不況のとき、生産力は余剰となって、貿易黒字が発生し、国内ではデフレになった。）
　ともあれ、景気の変動を引き起こすものは、人々の消費意欲の変化である。つまり、消費性向の変化である。── そして、消費性向の変化というものは、外生的なものなのだ。 なぜなら、それは、人間の心理の問題だからである。
　人間の心理というものは、モデルに組み込むことはできない。そのことに注意しよう。
　人によっては、こう反論するかもしれない。「だったら人間の心理も、モデルのうちに組み込めばいいではないか」と。しかし、それは、不可能なのだ。なぜなら人間は、ロボットではなく、自由意思をもつのだから。
　自由意思とは何か、というのは、哲学的な話題になるから、ここでは論述しない。しかし、自由意思があるということは、簡単にわかる。なぜなら、自由意思がなくて、すべてがモデルのうちに組み込まれているとしたら、人間の心理的な行動は、モデルから予測されることになってしまうからだ。……たとえば、歴史的な現象が、すべてモデルから予測されることになる。織田信長が謀反で死ぬとか、ナポレオンがロシア遠征をして冬将軍に撃退されるとか、原爆が日本に落とされるとか、そういう歴史的な現象がすべてモデルのうちに組み込まれることになる。（もしそうでなかったら、経済的な出来事は予測できなくなる。だから、そのモデルは、完璧だとは言えなくなる。）
　結局、「完璧なモデル」「すべてを内生的な要素とするモデル」というのは、社会現象のすべてを予測するモデルであり、いわば、人間が全知全能の神となることである。なるほど、そうなれば、すばらしいかもしれない。しかし、そんなことは、不可能なのだ。「われわれ人間は神ではない」── そのことを理解することが必要だ。
　結局、「経済学的に完璧なモデルを作ることはできない」というのは、「人間は神ではない」というのと同義なのである。そして、それは、人間にとっては避けえない力量の限界なのだ。

　では、「完璧なモデル」を作れないとしたら、モデルを作ることには意味がないか？　いや、ある。── ここが肝心なところだ。
　すべての要素を「内生的」としたモデルを作ることはできない。だとしても、「外生的」な要素を組み込んだモデルを作ることはできる。そしてまた、そうすることには、意味がある。── この点を強調しておきたい。
　第３章で述べたように、経済構造というものは、「不安定的」である。右か左か、どちらかにズレれば、その傾向がいっそう助長される。それが景気の変動を拡大させる。
　そして、最初の変動のきっかけは、何でもいいが、たいていは、外生的なものである。通常は、消費性向の変化が原因である。その他、石油価格の急上昇とか、戦争の勃発とか、テロリストのビル突入とか、地震の発生とか、そういう外部の事情が理由となることもある。それらのいずれも、モデルの外にある。つまり、外生的である。
　こういう外生的な影響に対して、モデル論では、どうするべきか？　「それはモデルの外部にあるから、何もできない」とお手上げになるべきか？　いや、違う。「外部からの攪乱要因による影響を最小限に抑えて、状況（景気）をなるべく安定化させる」ということができる。そして、それこそが、経済学の目的なのだ。
　経済担当者は、戦争の勃発や、テロリストのビル突入とか、地震の発生とか、そういう事件を、操作することはできない。しかし、そういう事件による経済的な影響を、最小限に抑えることはできる。── つまり、外生的な要素それ自体を操作することはできなくても、外生的な要素による影響を操作することはできる。そして、そうすることが、経済学の目的なのだ。
　換言すれば、こうだ。経済学のモデルというものは、必要である。ただしそれは、あらゆる社会的な事象を内生的にした「完璧なモデル」のことではないし、未来を予測するモデルでもない。求められるモデルとは、外生的な不安定的な事象が発生したあとで、それによる影響から経済を守るための仕組みを明らかにするようなモデルだ。
　たとえて言おう。自転車の操縦だ。自転車に乗って、道を進む。このとき、先には何があるかわからない。右から風が吹くかも知れないし、左から風が吹くかもしれないし、凹んだ穴があるかも知れないし、凸状の段差があるかもしれない。そういうふうに、先を予測することは不可能だ。この際は、「先を予測すること」「未来を予知すること」は、目的ではないのである。目的は、現実に受けた状態（横風や凸凹）を知ったあとで、それによる変動の影響を最小限に抑えるように、なすべき修正法を知ることだ。……たとえば、「右から風が吹いている。そのせいで自転車が左に曲がって進んでいる」と現状を理解したら、「ハンドルを右に切るべきだ」という修正法を知ればいい。
　こういうふうに、外部の力による変動の影響を最小限に抑えるように、修正するための方法を知ること。それが経済学の目的だ。
（ ※　こういう考え方は、サイバネティックスにも似ている。たとえて言えば、船の船長の目的は、出発点から到着点まで船を安全に運航することであり、海の気象を完璧に予測すること［神になること］ではないのだ。）

　［ 付記 ］
　経済学の目的が何であるかを、ここまで述べてきた。こういう事情を理解することは大切である。さもないと、「なるべく完璧なモデルを出そう」とする。そのあげく、単なるモデルごっこをして、それで終わってしまう。内生的でないものまで、勝手に内生的な変数にして、現実離れした虚構のモデルを作って、独りよがりで喜んでしまう。
　モデルを作ることは、最終目的ではない。モデルによって、現実や理論の核心を簡略化することで、真実の一面を知ることはできる。しかしそれはあくまで、それだけのことだ。「完璧なモデル ＝ 真実」というわけではないのだ。その点、物理学などとはまったく違うのだ、ということを、わきまえておくべきだ。
（ ※　勝手にモデルを作って、それで現実を理解したつもりなっている人が、非常に多い。こういう人に限って、「モデルは現実を簡略化したものにすぎない」ということを理解できないまま、「現実がモデルに従う」とか、「犬がシッポに振られる」とかいうふうに考える。本末転倒。……マネタリストに多い。）

　［ 補足 ］
　本項で述べたことを読んで、「そんなの、わかっている」と思うかもしれない。しかし、たいていの人は、本当はわかっていないのだ。
　たとえば、フィールズ賞をもらった某数学者は、高度な数学を使うことで有名だったが、彼は、こう述べた。
「経済学においても、高度な数学を使えば、いつか、現実経済を完璧にモデル化できるはずだ。そうすれば、株価の予想もできるはずだ。かくて、大儲けできる」
　と。しかし、本項の考えを理解すれば、「そんなことはない」とわかるはずだ。つまり、「どんなに高度な数学を使おうとも、現実を完璧にモデル化することは根本的に不可能である」と。
　たとえばの話、最近の米国株価の動きを予想するには、米国のテロとか、エンロンやワールドコムの不正経理とか、そういう未来の出来事を、あらかじめ予測できている必要がある。そして、そんなことは、人間には不可能なのである。
（ ※　ついでに言えば、仮に未来を予測できたとしても、意味はない。なぜなら、テロリストのビル破壊を予想できたなら、政府はそれを阻止するに決まっているからだ。ゆえに、予想は外れる。「未来を予想する」というのは、それ自体に矛盾があるのだ。）
（ ※　同じことだが、株価の先行きが完全に予測できるのならば、株価は変動しない。将来上がるとわかっていれば、みんなが今のうちに株を買う［今のうちに上がる］から、株はもう上がらなくなる。株価の先行きが完全に見通せるようになったら、株というものは意味がなくなるのである。）

　［ 余談 ］
　上の「補足」に関連して言おう。「デリバティブ」というのもある。これも、ちょっと似た話だが、けっこう怪しい話である。あんまり複雑なので、私もよく知っているわけではないが、次のことは、はっきりしている。
「デリバティブを高度に数学的に示した人は、ノーベル賞をもらった」
「その理屈を全面的に応用して、当のノーベル賞学者を社長にした会社は、一時的にはデリバティブで大儲けしたが、結局は、大損して、破綻した」
　ジョークみたいだが、歴史的な事実である。
（ ※　ついでにいえば、デリバティブというのは、投機の一種である。得をしたときは、利益は彼らのものになる。損をした［破綻した］ときは、彼らに融資した銀行がその損を負担した。最高の詐欺。そのために、経済学は奉仕する。　→　７月14日 「投機がゼロサムであること」）

　この図の交点が、需要と供給の均衡点である。この均衡点が最も安定だから、放置すればこの交点に落ち着く、というわけだ。（このような均衡を「ワルラス的均衡」と呼ぶ。「市場原理で最適化する」というのは、この「ワルラス的均衡」のことを言う。）

（ ※　この「ワルラス的均衡」が常に成立する、という立場を取るのを、「古典派」と呼ぶ。それはまた、ミクロ経済の原理が、マクロ経済にも適用される、という立場でもある。実際には？　ワルラス均衡以外の場合も考えられる。それについては、後日また。）

　(2) ケインズ派のモデル
　ケインズ派のモデル（需給ギャップのモデル）は、基本的には、次の式で示せる。

　　Ｙ ＝ Ｃ＋Ｉ　（つまり　Ｃ ＝ Ｙ−Ｉ ）
　　Ｃ ＝ 0.7Ｙ ＋ Ｃa
　　　　（ …… ただし、 Ｙ は生産。 Ｉ は投資。 Ｃ は消費。 Ｃa は定数。
　　　　　　　　 0.7 というのは、［限界］消費性向。別の値でも良い。）
　１番目の式は、「生産 ＝ 需要」ということだ。（需給ギャップなし）
　２番目の式は、仮定である。モデル化と言ってもいい。
　以上のことは、グラフに書ける。その具体的な形は、「45度線」というような話で、経済学の教科書には必ず書いてあるから、そちらを参照してほしい。（現代用語集の「イミダス」にも、グラフつきで説明がある。）

• 　【 教科書的な説明 】
  　一応、説明しておこう。（初歩的な解説。）
  　「45度線」というのは、１番目の式が成立することである。（Ｉ という量のさはあるが。） ２番目の式は、傾きの小さな直線である。二つの直線の交点では、１番目の式と２番目の式がともに成立している。（１番目の式と２番目の式の「解」である。）
  　この「交点」にあるのならば、その状況は、安定的である。（「均衡している」というふうにも言われる。） しかるに、この交点に比べて、本来の生産力がもっと大きいと、どうなるか？　本来の生産力が発揮される（需給ギャップが発生しない）ためには、45度線に従って、もっと右上の点まで需要は増加しなくてはならない。しかるに現実の需要は、低い傾き（0.7）でしか増加しない。必要なだけの需要の増加がない。かくて、需要不足となり、需給ギャップが発生する。
  （ ※　この件、説明がわかりにくいかもしれない。８月16日 で再論するので、そちらを参照。）
  

　さて。
　以上のように、古典派とケインズ派のモデルを示した。そこではいずれも、「均衡点」ということが重視されてきた。しかし、私は、そういう立場を取らない。
　大事なのは、均衡点を得ることではない。つまり、数学的な「解」を得ることではない。どうも、「数学的な解を求めること」＝「均衡点を得ること」＝「経済学の究極の目的」と考える人が多いようだ。しかし、そうではないのだ。
　では、何が大切か？　大切なのは、「均衡点からのズレ」である。ここを理解することが大事だ。
　
　先には「内生的／外生的」という区別をした。もしあらゆる要素が「内生的」であるのならば、「均衡点を得ること」＝「経済学の究極の目的」と考えてよい。しかし、実際には、「外生的」な要素がある。それが状態を均衡点からずらす。そして、そのとき何が起こるか、ということこそ、経済学にとって大切なのだ。
　もう少し正確に言おう。ミクロ経済学では、あらゆる要素を「内生的」と見なして、均衡点を探るだけで話は片付く。しかし、マクロ経済学では、そうではない。「外生的」な要素が必ず入るのであり、それが状態を均衡点から動かすのだ。
　この意味で、マクロ経済学は、ミクロ経済学よりも、はるかに複雑である。そこではもはや、「数学的な解を求めること」＝「均衡点を得ること」という考え方が成立しないのだ。
　とにかく、外生的な要素があるゆえに、均衡点を得たからといって、それで話はおしまいにはならないのだ。（そのあとさらに、変動・ズレが発生するから。）

　これに対して、従来の経済学の立場から、次のような批判も出るだろう。
　「従来のモデルでも、外生的な要素を扱うことはできるぞ。たとえば、古典派のモデルでは、消費性向の低下を、需要曲線の急激な低下として、扱える。また、ケインズ派のモデルでは、消費性向の低下を、消費の直線の傾きの低下として、扱える」
　と。なるほど、それはそうだ。たしかに、扱うことはできる。
　しかし、そこでは、求められているものは、「新たな均衡点」にすぎないのである。一つの状態から、他の状態に移ったとき、「新たな均衡点」を得て、それで解決したと思い込む。しかし、そんなことでは、ダメなのだ。むしろ、変化そのものを、重要な要素として、モデルの内部に組み込むべきなのだ。「最初と最後（二つの均衡点）さえわかれば、途中の変化なんか無視してしまえ」という立場ではなく、その途中の変化こそが大事なのだ。
　たとえて言おう。現在、平常な状態であるとする。そのあと、洪水やら噴火やら地震やらがあって、都市が壊滅したとする。このとき、「最初の平常状態」と「最後の壊滅状態」が、均衡点である。……これを見て、従来の経済学者ならば、「この二つの状態が均衡状態である。前者から後者へと、変化が生じた」と述べて、話を終わりにするだろう。しかし、私は、そうは考えない。洪水やら噴火やら地震やらでは、その変化していく途中過程こそが、最も大事なのである。その変化していく途中過程をこそ、分析するべきなのであって、最終的な均衡点がどうのこうのなどは、どうでもいいことなのだ。（むしろ、破滅的な均衡点は、避けるべきことなのだ。）
　経済に即して言おう。現在、平常な状態であるとする。そのあと、消費意欲が急激に縮小して、不況状態で一応の小均衡を保っているとする。このとき、最初と最後の状態だけに注目するべきではないのだ。一つの状態から別の状態へと変化していく、そのダイナミックな（動的な）過程そのものをとらえるべきなのだ。
　つまり、モデルというものは、変化そのものを扱う動的なものであるべきだ。「最初と最後だけを静的に見ればいい」というわけではないのだ。それはつまり、「均衡点を知ればいい」というわけではないということだ。

　ここまで述べてきたことを読んで、次のように思うかもしれない。
「静的でなく、動的なモデルにすればいいんだろ。そんなの、わかっているよ」と。
　しかし、そうではないのだ。私が主張しているのは、「静的なモデルから、動的なモデルへ」ということではない。「静的な思考法から、動的な思考法へ」ということだ。── だからこそ、「均衡点を得るのが目的だ」という考え方を否定していることになる。

　ここで、注意してほしい。「均衡点を得るのが目的だ」という考え方を否定しているが、均衡点そのものを否定しているわけではない。では、何を主張しているかと言えば、「均衡点とはどういう状態か」とか、「均衡点に移行するとはどういうことか」ということだ。その答えは、次の図で示せる。


　これは、第３章で用いた図だ。それを転用している。このうちの左側だけに注目してほしい。
　ドンブリのような凹状の器の中に、鉄球（ ● ）が入っている。これは、もっとも深い点が、安定的な点であり、均衡点である。そして、この均衡点からズレたところに鉄球が位置していれば、この均衡点をめざして移動していく。
　均衡点というのは、そういうものなのだ。つまり、「方程式の解」というような意味ではなくて、「最も状態の安定した点」つまり「ポテンシャル値が最小である点」なのだ。
　そして、われわれが知りたいことは、何か？　「均衡点はどこか」ということではなくて、「状態が均衡点からズレたときに、いったいどのような現象が発生するか」なのだ。── 要するに、均衡点とは、経済学の論議の最終点ではなくて、出発点なのである。「均衡点がわかったから、これでよし。話はおしまい」ではなくて、「均衡点がわかったから、話の出発点がわかった。では、このあと、話を開始しよう」というふうになるのだ。
（ ※　簡単に言えば、均衡点自体が問題なのではなくて、均衡点からのズレが問題なのである。）
（ ※　特に、「外生的な力が発生して、需給曲線の均衡点からズレるとどうなるか」が、以後の重大なテーマとなる。）

　［ 補説 ］
　本項が言おうとしていることは、何か？　それをよく理解するには、逆に、本項が否定しようとしていることを、知るといい。
　本項が否定しようとしていることは、次の二点だ。
　　(1) 「均衡は必ず実現する」という主張。
　　(2) 「均衡は正しい状態であり、それ以外は正しくない状態だ」という主張。
　以下で説明しよう。
　第１に、「均衡は必ず実現する」ということは、ありえない。古典派の考え方では、均衡は必ず実現するに決まっているだろう。それ以外にありえないはずだからだ。しかし、現実には、不況のときは均衡が実現していない。資金にせよ、労働力にせよ、商品にせよ、いずれも供給が過剰となっている。つまり、需給ギャップが発生して、均衡していない。そういう現実があるのだ。
　第２に、「均衡は正しい状態であり、それ以外は正しくない状態だ」ということは、ありえない。数学ならば、解は、ただ一つとなることが多い。その場合、その解だけが真であり、それ以外は偽である。しかし、「均衡」と「不均衡」というのは、そういう「真」と「偽」のような関係ではないのだ。たとえば、上のＵ字状のモデルでは、鉄球は一番下にあるときに均衡する。とはいえ、鉄球は、その位置（均衡点）にあるとは限らない。均衡点の周辺で、ぶらぶらとしばらく揺れ動いているかもしれない。このとき、均衡点以外の状態は、「ありえない状態」とか「間違っている状態」とかではなく、単に「落ち着きにくい状態」であるだけだ。結局、均衡と不均衡とは、正反対の状態ではなくて、両者にいくらかの「差」があるだけだ。── そして、その「差」（ or 不均衡点と均衡点との「ズレ」）こそが、考察の対象となるのである。
（ ※　これからあと、大きな流れとしては、この問題を考察していくことになる。だから、この点を、留意しておいてほしい。明日以降は、とりあえず、いくらか別の話題に逸れるが、そのあとふたたび、上記の問題に戻る。）

　［ 付記 １ ］
　なぜ、「均衡点を知って、それでおしまい」とはならないか？　
　そのことは、マクロ経済学の対象を考えれば、すぐにわかる。仮に現在、均衡点にあるのならば、それはもう理想的な安定状態なのだから、経済学が口を出す必要はないのである。「現状は理想的な状態にあります。これ以上、何かやっても、悪くなるだけです。何もしないのが最善です」と言って、経済学者はさっさと引っ込むべきだ。
　つまり、古典派の言っていることが正しいのであれば、経済学は不要だし、経済学者も不要なのである。（小泉や竹中は、「不況対策には無為無策がベストです」なんて主張するよりは、自らの存在意義を否定して退陣するべきなのである。）
　マクロ経済学のなすべきことは、均衡状態からズレて不均衡状態になることがあるのだと理解した上で、不均衡状態から均衡状態へと、状況を回復することだ。つまり、需給ギャップを解消することだ。── そして、そのためには、均衡点を知った上で、さらに、「均衡点からズレるとは、どういうことか」ということを、よく理解する必要がある。

　［ 付記 ２ ］
　「均衡点を知って、それでおしまい」というわけではない。── という私の主張は、これまでの古典派やケインズ派とは、相当異なる。ほとんどコペルニクス的な転回、と言ってもいい。まったく正反対な立場だ、とさえ言える。（特に古典派では、均衡点を知ることを、最終目的としがちである。）
　ただし、私の話でも、モデルは使う。モデルをまったく無視しているわけではない。
　これまでは、古典派のモデルとケインズ派のモデルについて、否定的に述べてきた。ただ、私のモデルは、このあとで述べることになるが、上記の二つのモデルを全面的に否定するわけではない。両者のモデルを部分として含むような、もっと広いモデルを提出する。そのモデルに従えば、あるときは古典派のように見えるし、あるときはケインズ派のように見える。── ちょうど、光が、見方によっては、波動と見えたり、粒子と見えたりするように。
　このモデルについては、もうちょっとあとで示すことにして、とりあえずは、現在の経済学で主流に近い「IS-LM」というモデルについて言及する。（明日・明後日で）

　この図で説明したように、需給曲線については、需要曲線と供給曲線のほかに、水平線が引かれる。これは下限の直線である。この下限の直線と、需要曲線と供給曲線の交点との、位置関係が問題だ。　（下の図を参照。上の図と実質的には同じ。）


　右側の図では、下限の直線が、下にある。このときは、需給の交点は影響を受けないから、問題はない。
　左側の図では、下限の直線が、上にある。このときは問題が起こる。需給の交点に届こうとしても、下限の直線に邪魔されて、それよりも下には達することができない。つまり、需給の交点に届くことができない。つまり、均衡点に達することができない。
（ ※　経済学の用語を使えば、「下方硬直性がある」というふうに言い換えることもできる。）

　このことは、あらゆる需給問題について、適用できる。場合分けすると、次のようにもなる。（下限の直線は、「下限直線」と呼ぶことにする。）

1. 　金融市場
   　金融市場で需給関係を見る。すると、需要は資金需要であり、供給は資金供給である。横軸は量、縦軸は金利。下限直線は、「金利ゼロ」を意味する。「金利はゼロよりも下がらない」（だから均衡点に達することができない）ということは、「流動性の罠」という用語で説明される。（ →　１月10日 ）
   （ ※　なお、「金利」とは、「名目金利」のこと。）
   
   
2. 　労働市場
   　労働市場で需給関係を見る。すると、需要は労働需要（求人）であり、供給は労働供給（求職）である。横軸は量、縦軸は賃金。下限直線は、「賃金ゼロ」と見なせる。あるいは、「最低賃金」とも見なせる。「賃金は一定水準よりも下がらない」（だから均衡点に達することができない）ということは、「雇用における流動性の罠」という用語で説明される。（ →　１月18日 ）
   
   
3. 　商品市場
   　商品市場（財市場）で需給関係を見る。すると、需要は商品需要であり、供給は商品供給である。横軸は量、縦軸は価格。下限直線は、「採算価格（原価）」と見なせる。「価格は採算価格（原価）よりも下がらない」（だから均衡点に達することができない）ということは、まさしく、「不況」という状態のことである。（ → １月19日 ）
   （ ※　下限直線を下回る価格で販売することもある。そうすると、赤字が発生し、倒産が発生する。このことは、１月20日 で説明したとおり。）
   

　さて。ここまでは、すでに説明したことである。それを今なぜ、ここで新たに説明したかというと、さらに話を進める前に、次の点に留意してほしいからだ。

1. 　このモデルは、基本的な原理を示している。
2. 　このモデルは、古典派のモデルとは、似て非なる。
3. 　このモデルは、不況という状況を、静的に説明している。

　(a) このモデルは、基本的な原理を示している
　このモデルをちょっと見ただけで話はおしまい、というわけではない。さらに話は続く。しかし、それでも、このモデルが基本的な原理となるのである。まずは、土台となるものを、はっきりと心に入れておく必要がある。

　(b) このモデルは、古典派のモデルとは、似て非なる
　このモデルは、古典派の「需給曲線」のモデルに似ているが、決定的に異なる。それは、「下限直線」というものがあるせいで、「均衡点には達することができなくなる場合がある」ということだ。
　これは、非常に重要な意味をもつ。ほとんど決定的といってもいい違いだ。なぜか？　古典派のモデルでは、原価というものを無視している。そのせいで、「売れなければ価格をどんどん下げればいい。需給ギャップがあるのならば、価格をゼロにすればいい」という結論となる。
　「売れなければ価格をゼロにすればいいだろう」という理屈。こんな理屈は、現実の経営では、成立しない。原価割れで赤字販売をするくらいなら、生産を中止する。「価格がゼロになるまでどんどん価格を引き下げる」なんてことは、現実にはあり得ないのだ。しかし、にもかかわらず、古典派経済学は、この変な理屈を前提としている。
　経済学の初心者には、信じられないかもしれない。しかし、経済学の教科書を読んでみてほしい。「一般均衡理論」などという、ものものしい理論がある。（一つの商品だけでなく、複数の商品について、一挙に均衡を考えるモデル理論。）　この理論は、「経済学の究極の理論に近い」などと目されることもあるが、やはり根本的に間違っているのだ。なぜなら、この理論を見ればわかるとおり、そこでは、「売れなければ、価格をゼロまで下げる」という前提の上に立っているからだ。
　はっきり言おう。古典派経済学というのは、「売れなければ、価格をゼロまで下げる」という前提の上に立っており、つまりは、「原価がゼロ」ということを仮定しているのだ。（「原価を無視する」と言い換えてもいい。とにかく、これが、「下限直線がない」ということの意味だ。）
　なるほど、原価がゼロならば、いくら価格を下げても赤字にならないから、価格をゼロまで引き下げることができる。下限直線は価格ゼロのところに張りついているから、下限直線を無視することができる。それならば、均衡は必ず達成できる。……しかし、「原価ゼロ」という、その仮定自体が間違いなのだ。仮定が間違いなのだから、あとの理屈のすべては間違いだということになる。
　もう少し正確に言おう。古典派経済学の言う、市場原理による均衡（ワルラス的均衡）が達成できるということは、「下限直線が価格ゼロのところにある」つまり「原価がゼロである」というのと、同義なのだ。そして、それが真である場合には、古典派経済学は成立する。そして、それが真でない場合（つまり通常の場合）には、古典派経済学は成立しない。
　そのことを、「下限直線」を使ったモデルは、明らかにする。

　(c) このモデルは、不況という状況を、静的に説明している
　このモデルは、不況（不均衡）という状況がすでに発生している場合については、説明する。しかし、均衡から不均衡に移行する過程については、説明していない。静的には説明しているが、動的には説明していない。
　そこで、動的に説明することが、このあとの課題となる。
　ただ、それに先だって、基本的な状況を、静的に理解しておく必要がある。そこで、本項では、これまでに述べたことを、説明してきたわけだ。
（ ※　動的に説明することは、このあとだんだん行なっていく。）

　［ 付記 ］
　ここで示したモデルは、名前を付けておくと便利だろう。そこで、「トリオモデル」と命名しておく。

　いよいよ、最も重要な話を述べるときが来た。古典派とケインズ派の統合である。
　前項では、「トリオモデル」という新しいモデルを出した。これは、古典派の「需給曲線」に、「下限直線」というものを組み合わせたものである。そして、このモデルによって、古典派とケインズ派を統合することができるのだ。


　前出のトリオモデルの図を、上にふたたび掲げておく。
　ここには、右側の図と左側の図がある。この両者は、次のように区別される。
　　・ 右側の図　……　下限直線が、需給の均衡点よりも下にある。
　　・ 左側の図　……　下限直線が、需給の均衡点よりも上にある。

　両者を比較して、考えよう。
　右側の図では、下限直線は、需給の均衡点よりも下にある。だから、この下限よりも下の領域に達せないとしても、もともとその領域に入るわけではないから、何ら影響は受けない。……これは、「均衡状態」の場合である。
　左側の図では、下限直線は、需給の均衡点よりも上にある。つまり、均衡点は、下限直線よりも下の領域（達しえない領域）にある。だから、需給が均衡点に達しようとしても、下限直線に邪魔されて、均衡点に達しえない。均衡点に達しえないというのは、つまりは、不均衡だということだ。……これは、「不均衡状態」の場合である。

　上の二つを比較したあとで、次のように結論できる。
　　・ 「右側の図の状態（均衡状態）は、古典派の状態である」
　　・ 「左側の図の状態（不均衡状態）は、ケインズ派の状態である」
　この２点を、次に説明しよう。

　(1) 均衡状態
　ここでは均衡点は、下限直線よりも上にある。つまり、下限直線による制限を受けない。自然に均衡状態に落ち着く。（需要が十分にある好況期には、そうなる。）
　ここでは、「セイの法則」が成立する。すなわち、供給が需要を決める。
　なぜか？　右下がりの需要曲線は所与だとする。そのあと、供給能力を増やせば、それに応じて、適当に均衡点が定まる。供給能力をどんどん増やせば、それに応じて、均衡点は需要曲線上を右下がりにどんどん移動していく。普通ならば、下限直線にぶつかって、そこで価格はもうそれ以上は下がらないので、需要の増加はそこで頭打ちになるだろう。ただし、ここでは「下限直線にぶつからないこと」つまり「原価がゼロであること」を仮定しているのだから、供給をどんどん増やせば、価格はいくらでもゼロに近づき、いくらでも需要は増えていく。
　まとめ。
　「原価ゼロ」が仮定されれば、下限直線の影響を受けないので、供給に応じていくらでも需要を増やすことができる。供給が需要を決定する。つまり、セイの法則が成立する。
　つまり、右側の図の世界は、古典派の世界である。
（ ※　例外もある。これについては、次項で解説する。）

　(2) 不均衡状態
　ここでは均衡点は、下限直線よりも下にある。つまり、下限直線による制限を受ける。均衡状態にたどりつこうとしても、下限直線に邪魔されて、価格が下がらないので、均衡状態にたどりつけない。かくて、不均衡状態となる。（需要が不足する不況期には、そうなる。）
　ここで、左側の図を見ると、「∀」のような形になっているところがある。「∀」の一番下の頂点は均衡点であり、「∀」の中央の水平線は下限直線である。左側の斜めの線は、需要曲線であり、右の斜めの線は、供給曲線である。
　「∀」の左側の交点（斜めの線と水平線との交点）を、「左点」と呼ぼう。
　「∀」の右側の交点（斜めの線と水平線との交点）を、「右点」と呼ぼう。
　ここで、左点と右点との間の距離は、「需給ギャップ」を意味する。なぜかは、すぐにわかるはずだ。現在は、これより価格が下がらないので、この価格でへばりついている。右点の水平座標は、右点の「量」を意味し、それは、この価格における供給の量である。左点の水平座標は、右点の「量」を意味し、それは、この価格における需要の量である。両者は一致できればいいのだが、一致できない。供給の量は、需要の量よりも、大きい。その差が、「需給ギャップ」となる。
　かくて、需給ギャップが発生する。では、需給ギャップが発生すると、どうなるか？
　まず最初は、供給過剰で、在庫が積み増される。しかし、一定期間後には、在庫調整が終わって、供給量が減る。つまり、実際には右点の生産能力があっても、左点の量しか生産しない。（その分、設備の稼働率が下がり、設備が遊休する。）
　つまり、ここでは、生産される量は、需要の分だけだ。つまり、需要が供給を決定する。すなわち、ケインズの主張する通りになる。
　まとめ。
　不均衡の状態（左側の図の状態）では、下限直線の影響を受けて、均衡点に達しえない。需要の量と供給の量は一致せず、差が出る。つまり、需給ギャップが発生する。需給ギャップが発生すると、初めは右点に位置していた供給が、やがては左点に位置するようになる。こういう状態では、需要が供給を決定する。
　つまり、左側の図の世界は、ケインズ派の世界である。

　さて。
　以上の (1) (2) で説明したとおり、次のようになる。
　　古典派の世界　　　……　　均衡状態。供給が需要を決める。
　　ケインズ派の世界　……　不均衡状態。需要が供給を決める。
　ここまでは、すでに示したとおりだ。ここで今、肝心のことを述べよう。それは、次のことだ。
「古典派の世界とケインズ派の世界の違いは、『下限直線が均衡点よりも、上にあるか下にあるか』という相対的な位置関係の違いによる。そして、相対的な位置関係が変化することで、両者は相互に移行的である」
　ということだ。

　説明しよう。
　相対的な位置関係だけが問題だから、三つの線のうち、どれを先に固定しても構わない。そこで、まずは、需要曲線と供給曲線を固定して、下限直線を下から上へ動かしてみよう。

1. 　初めは、均衡状態である。このときでは、下限直線が均衡点よりも下にある。（右側の図の状態。）
2. 　しかし、下限直線がだんだん上に移動していくと、下限直線と均衡点が交わるようになる。（「＊」という形を横に寝かせたような形になる。）
3. 　さらに、下限直線をもっと上に移動していくと、下限直線が均衡点よりも上に位置するようになる。（左側の図の状態。）

　つまり、下限直線が下から上に移動していくにつれて、あるときまでは古典派の世界が成立したのに、あるとき以後はケインズ派の世界が成立するのである。
　このように、古典派の世界とケインズ派の世界は、まったく別々のものではなくて、相互に移行的なのである。
（ ※　ここでは、下限直線を動かした。しかし、需要曲線や供給曲線を左右に動かしても、話は同様である。相対的な位置関係だけが問題だからだ。）

　ともあれ、このようにして、下限直線を導入することで、古典派の世界とケインズ派の世界は、統合されたことになる。

　［ 付記 ］
　数学的に言えば、「パラメータ」という考え方で説明できる。
　均衡点と下限直線との位置関係（i.e. 均衡点の価格と下限直線の価格との大小関係）を、適当なパラメータ　μ　で示すことができる。

　　　　均衡点の価格　＞　下限直線の価格　　……　　μ ＞ 0
　　　　均衡点の価格　＝　下限直線の価格　　……　　μ ＝ 0
　　　　均衡点の価格　＜　下限直線の価格　　……　　μ ＜ 0

　となるようにパラメータ　μ　を定めるとよい。そうすると、パラメータ　μ　が正の値から負の値に変化することで、均衡点は下限直線の上方から下方へと移動するので、状態は均衡から不均衡へと変化することとなる。そして、こういう変化を起こす過程を幾何学的に考えると、「カタストロフィの理論」となる。なお、変化を起こす境界となる点（特異点）は 「 μ ＝ 0 」 で与えられる。

　［ 注記 ］
　ここで、話はいったん片付いたことになる。ただし、話はこれでおしまいではない。
　均衡状態と不均衡状態が、相互に移行できる状況だということはわかった。しかし、両者がどのように移行するかという、移行の具体的な過程はまだわかっていない。それを知るには、モデルを動的に考えればよい。
　静的ではなく動的に考えること。この問題は、以後、大きなテーマとなる。数日後から論議を始める。
　なお、「古典派とケインズ派の統合」という大きな目的も、ここでおしまいではない。このあとさらに、さまざまな問題をめぐって、いろいろと論議していく。それはもうしばらく先のこととなる。
　本項では、ともあれ、一番核心的なことを示しておいた。